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独立自尊の精神を養う
惑わされず、自らの意志を持ち行動すべし
日本は独立自尊の精神を持つべきである。その意味で、安倍政権の掲げている方針や政策は一定の評価に値する。安全保障関連が憲法違反であることは法学上妥当な指摘ではあるが、それならば自衛隊自体が違憲であるとして叫ばれなければ筋が通っていない。現状や将来のことを鑑みれば、現行の憲法を改正するべきという結論が導かれて然るべきである。
もともと、現行の憲法は米国主体で作られたものであり、その主目的は日本を弱体化させるというものであった。マッカーサーが押し付けた現行憲法の中で、日本人は主体性を発揮できない状況に陥ってきたと著者は主張する。そもそも米国は、国際法違反となる日本への原爆投下に始まり、近年ではイラク戦争にまで手を出しており、「徳のある国」であるとはとても言えない。日本人は米国の行いをやみくもに正しいと考える節があったが、その姿勢を変えるべきときが来ている。
また、世界的に見ても、中国と韓国を除き、周辺諸国は戦後70年間の日本の歩みを評価しており、平和安全法制についてもおおむね支持を表明している。このような状況を踏まえれば、激変する国際情勢の中で、日本は特定の国家に依存するのではなく、自らの足で立てるようになる必要があるといえる。
自由や独立の意識は、国家だけではなく、国民一人ひとりに求められていることでもある。
